南海地震で1240兆円、首都直下で778兆円の経済的被害の件で妄想してみました。

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先週、恐ろしいニュースが出てましたねぇ。

南海地震で1240兆円、首都直下地震で778兆円の被害。

まぁ、地震発生から20年に渡っての経済的被害額なんですがね。

それにしても金額がデカすぎて、

半端ねーです。想像できねーです。

ガクブルです((((;゚Д゚)))))))

ニュース内容はこちら:引用元:産経WEST

西日本を中心に大きな被害が想定されている南海トラフ巨大地震が起きた場合、道路など公共インフラの損害で長期的に1410兆円の被害が生じるとの推計を7日、土木学会が公表した。学会は「国難」レベルの災害になるとして、対策の強化や都市機能の分散を進めるべきだとしている。

土木学会の委員会が公表した報告書によると、南海トラフ巨大地震の発生から、経済がほぼ回復するとみられる20年後までの間に、インフラの破損などに伴う経済活動の低迷で1240兆円、建物や工場、個人の資産で170兆円が失われるとした。

南海トラフ巨大地震で政府は経済的被害を220兆円と推計しているが、土木学会の推計はこれを大きく上回り、本年度の国の一般会計予算である97兆7千億円余りの約14倍となった。 このほか、東京周辺を直撃する首都直下地震では計778兆円、大阪湾や伊勢湾の巨大高潮ではそれぞれ121兆円、19兆円と見積もった。巨大災害の経済被害を巡っては、政府が短期的な被害想定を公表しているが、20年後までの長期的な推計は初めて。 15年以内に有効な対策を進めれば、南海トラフ巨大地震では509兆円、首都直下地震では247兆円の損害を防ぐことができるとしている。

同学会は今後、報告書を政府に提出するとしており「長期計画を立て、対策の優先順位を検討してほしい」としている。

土木学会の大石久和会長は7日の記者会見で「最大の経済圏である首都圏への人の流入が止まらない。そこに大災害が起これば日本は世界の最貧国になりかねない」と話した。

引用元:産経WEST

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下の画像は2013年に日本経済新聞に掲載されたもののようです。

画像引用:紙幣の不思議2より

南海地震の被害総額220兆円というのは、

地震直後のものなんでしょうね。

おそらく、かなりの建物やら、インフラなどが

破壊されちゃうんでしょうね。

そして、食料や日用品などの物資が手に入らない

ことになってくるんでしょう。

日本の国家予算が約100兆円。

南海地震被害額はその約2倍。

日本の国家予算の6割は国債で補っているわけですから、

日本の税収の5倍強。

日本国民が納める税金5.5年分が被害額です。

ヒョー、ホントすごい金額。

っといっても、それでも想像がつきませんけどね。

その後も1年で50兆円の経済的被害が20年続くそうで・・。

ネットで調べると、

日本の労働者一人当たりの給料が

年間マイナス100万円減る

試算になるそうですよ。

これで、何となーく想像がつきますけどね。

例えば、月30万円のお給料の人が、

月22万円くらいになるってことですよね。

ですが、この金額は南海地震だけのお話し。

これに首都直下地震が加わると。

首都直下地震の被害想定額が100兆円と言われています。

日本の国家予算とだいたい同じですね。

その後20年間、毎年約34兆円ほどの経済的被害。

それを加味して、

月30万円のお給料を貰っている人は、

約13万5000円減額されて、

16万5000円ほどのお給料になるってことです。

そのお給料に対して、

社会保険料と税金が引かれますからねぇ・・

まぁ、僕の大雑把な、単純な、

精度の低い計算ですから、

信用しないでくださいね。

要は、南海地震と、首都直下地震が起きてしまうと、

労働者のお給料がこんな感じに

だいぶ少なくなるってことです。

でも、ここまで酷い状況になると、

倒産する企業も多くなるでしょうから、

失業者も大幅に増えるんでしょうけどね。

それに加えて、食料やら物資の不足でインフレに

なる可能性もありますね。

お給料も安い上に、物価も高くなる・・。

って、最悪ですわ。

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南海地震、首都直下地震が起きると、

太平洋ベルトと言われる茨城〜大分まで連なる

工業地帯が、かなりの被害が出るでしょうね。

南海地震が起きると、

トヨタは相当なダメージですよ。

中京工業地帯は自動車産業が有名。

地震での被害は相当なものでしょうね。

中京工業地帯は、他にも航空産業、石油科学が有名。

石油コンビナートなどもありますから、

津波が来たら、中京工業地帯は最悪な状況になりそうです。

なので、自動車関連株は確実に下がりますね。

んまぁ、日本株は全体的にとんでもない勢いで、

株価を下げるでしょうけどね。

日本の株価が大幅に下がると、

海外市場も猛烈に下げ始めて、

世界恐慌なんてシナリオもあり得るかもしれません。

んんん〜〜〜〜、

妄想だけで終わって欲しいシナリオだ。

巨大地震が起きると、

家も企業も大変なことになりますよね。

家が崩れた、工場が崩壊したなどなど。

その時の為に地震保険となるわけですけど、

その地震保険。

南海地震、首都直下地震が起きた場合、

保険会社は契約通りの保険金を

支払えない可能性もあり得ます。

大きな地震が発生した場合、

政府が支払責任の一部を担いますが、

支払限度額は

11兆3000億円です。

支払金額がこの金額を超えた場合、

減額されて保険金が支払われます。

東日本大震災が起きた時、

僕はとある保険会社に勤めていたんですけどね。

また、大地震が来たら、

うちの会社は保険金の支払いできないし、

潰れるなんて、話しがあったんですよね。

僕が勤めていた会社は

保険会社としたらそれなりに

大きいところ。

うちの会社がダメであれば、

よその保険会社もダメだろうと、

皆で話していたのでした。

東日本大震災の総被害額が約16兆9000億円。

福島の原発は総被害額には換算されていませんから、

本当はもっと被害額はあるんでしょうけどね。

そして保険金の支払い総額が2.3兆円。

被害額の13.6%分、保険金が支払われたってことですね。

では、これを基にして、

南海地震ではどうなるか。

また、勝手な大雑把な計算ですから、

信用しちゃダメですよ。

だいたい、こんなもんか〜程度でスルーして下さい。

総被害額220兆円に対して、

支払い保険金約28.6兆円。

首都直下では、

支払い保険金約13.6兆円。

南海地震も、首都直下地震も

11兆3000億円を越えちゃいますね。

ってことは、

南海地震、首都直下地震が起きた場合、

地震保険に加入していても、

受け取れる保険金も減額される可能性が高いってことです。

地震保険もないよりあった方が良いのでしょうけど、

受け取れる保険金額は期待しない方がいいかもしれません。

そう考えると、保険って、詐欺なの??

って、思ってしまうんですよね〜。

本当に、被害想定通りの震災が来てしまったら、

国は、主要都市以外は、

復興に向けての作業はしないかもしれませんね。

国もそんなにお金出せませんからねぇ。

主要都市以外の被害の酷いところは、

立ち入り禁止地区となって、

そのまま放置なんてこともあるかもしれません。

あ、イカン、イカン。

あくまでこれは僕の妄想ですからね。

南海地震、首都直下地震が起きたならば、

年金問題とか、

介護問題とか、

少子化問題とか、

もりそば問題とか、、

いやいや、森カケ問題とか

言ってる場合じゃなくなりますね。

こんな震災、起きてもらいたくないですけど、

いつか来るんですよねぇ、多分。

あー、ヤダヤダ。

今回のニュースで土木学会が言っていたように、

日本は最貧国になってしまうのでしょうか。

ああ・・その前にアセンションさせてクレメンス。

とりあえず、美味しいものは今のうちに食べて

おいた方がいいかもしれません。

なので、僕は今のうちに食べ馴染みのある

神戸ビーフを頂くことにします。

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